TMRはデジタルマーケティングに踏み出そうと考えている組織の支援を行っています。デジタル集客を始めたいが、用語も難しいし、どこから始めていいのかわからない...そんな組織も多いことでしょう。今回TMRは日本スクールコーチ協会様のWeb広告におけるディレクションを行いました。
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日本スクールコーチ協会(東京都港区：理事長 蘓原利枝)は「コーチングを教育のインフラに・ビジネスのインフラに」をモットーにコーチングを推進するNPO法人です。2008年発足、コーチ養成講座も15年前から展開している歴史ある組織です。
NPO法人の特性を活かし、他のコーチングスクールと比較して低価格な講座が魅力です。また低価格ながらも国際資格(ICF認定)も取得できる本格的なカリキュラムで、知識だけでなく少人数制で実践を意識した講座が人気を集めています。
日本スクールコーチ協会はその名の通り教育に携わる人たちがコーチングを習得することで学生・生徒などの育成に役立つことを目標に設立されました。160を超える学校・団体で教育現場におけるコーチングを推進してきた実績があります。
今では教育領域だけでなく、プロコーチとして独立・起業を目指す個人や、ビジネスの場で活かせるソフトスキルとしてコーチング習得を目指すビジネスパーソンなども多く受講しています。
日本スクールコーチ協会の主な収益源はコーチ養成講座の受講費です。従来はホームページへの問合せ(インバウンド集客)や教育現場での人の紹介を中心に受講者を募っていました。
しかし受講者が教育現場からビジネスパーソンに移り、従来の集客方法だけでは継続的な受講者募集が難しくなっていたのです。
日本スクールコーチ協会ではFacebookでのSNS発信も行っています。しかしNPO法人のリソースは限られています。不定期に発信を行うもののSNSからの受講申込みはなかなか創出できませんでした。
解決策として広告集客を考え始めます。しかし法人内ではデジタルマーケティングの見識が限られ、適切なメディア選定などを判断が困難。そこでTMRがデジタルマーケティング全体のディレクションに参加しました
今回は広告運用やクリエイティブ制作には広告代理店を活用しました。広告代理店を活用すると(中間マージンが発生するものの)複数の媒体から広告のベストミックスを選び、出稿チューニングも行ってくれます。今回は初めての広告出稿でもあり特定の媒体に偏らず出稿したい、という思いもあり、相談の結果広告代理店を採用しました。
今回参加して気づいたのはWeb広告を望んでいても広告代理店と適正に交渉ができないクライアントが多い、ということです。Webマーケティングには専門用語が多く、中小企業や地域団体が直接交渉してもお互いの期待値を擦り合わせることが難しいのです。そこでTMRがクライアントと広告代理店の間に入り、媒体選定や出稿方針などのディレクションを定めました。
適正なディレクションがなければプロである広告代理店に運用を任せても成果は限られます。中小企業や地域団体ではこのディレクションが定まっていないクライアントが多いと感じています。今回も途中で注力媒体シフトやLP修正などTMRがクライアントと広告代理店の間に入って調整を進め、成果の最大化に努めました。
日本スクールコーチ協会はNPO法人であり予算は限られています。ホームページにも改善できる部分がありましたが広告出稿費を最大化するために、最小限の修正で効果を得られる方法を考えることにしました。
今回はLP(ランディングページ)の整備とWeb広告を中軸とすることとし、その結果前期比2倍増の受講申込みに成功しています。
日本スクールコーチ協会のホームページを見て感じたのは申込みページがLPとしては弱いことです。SEO対策が不十分なのでオーガニック集客も大きな期待はできません。説明会への申込みも「Topページ」→「コーチ養成講座」→「無料説明会申込み」と複数ステップを必要とし、導線も弱く、かなり注意深くページを読まないと申込みに進めませんでした。
広告でトラフィックを作れたとしても現状では講座内容を熟読するだけで申込み前に離脱してしまうことが懸念されます。しかし予算やリソースの制限もあり、ホームページの大幅刷新も難しい状況でした。
そこで既存のページを最小限の修正でLP化しました。一般にLPは離脱を防ぐために外部リンクは最小限に止めます。しかし従来のページはさまざまな事例や情報へのリンクが多くサイト内を回遊させるスタイル。そこで情報発信を目的としたページと申込みを目的としたページを明確に分け、無料説明会ページをLP化しました。
今回の広告出稿で改めて気づいたのは無料説明会参加者の申込み率の高さです。これは無料説明会でのクロージング能力の高さを示すものであり、オファリングであるコーチ養成講座の質の高さを証明するものです。
認知を高めれば質の高いコーチ養成講座は受け入れられる。これにより課題は集客強化に絞られました。TMRと日本スクールコーチ協会とは今後も連携し、広告+SNSを軸として認知強化を進め、継続的な安定集客を目指していく方針です。
日本スクールコーチ協会様からコメントを頂戴しています。
中小企業(特に従業員20名以下)やひとり法人でもっとも貴重なリソースは人員です。そのなかでも製造や開発に関わらない営業・事務はできるだけ効率化したいものです。インバウンドマーケティングを活用することで営業とマーケティングを一体化させ、限られた人数でも効率的な営業活動が可能になります。
TMRは中小企業やひとり法人こそ営業生産性を高めるDXが必要と考えています。上記でお困りの方はTMRへご相談ください！